終身雇用や退職金制度に不安がある会社が増える中で、正社員からフリーランスエンジニアへキャリアチェンジを考える人もいるでしょう。
ただ、まだフリーランス転身ができていない企業エンジニアは疑問がいくつかあるかと思います。
- 「どのタイミングでフリーランスエンジニアを目指すべきか?」
- 「実務経験はどれくらい必要になるのか?」
プログラミングスキルや実務経験の形は人それぞれです。
結論は、案件次第あるいは3年以上の実務経験者が独立を考えるべきです。
本記事は、フリーランスエンジニアになる最適なタイミングや実務経験年数による案件の種類を解説します。
フリーランスエンジニアに必要な実務経験年数
実務経験の中で、業種/案件規模/スキル要件/開発領域など、一概に年数だけの要因になりにくいですが、一定の実務経験が見られるのも事実です。
ここでは、以下のボーダーラインから開発経験年数を考えます。
- 実務経験1年
- 実務経験3年
- 実務経験5年
それぞれの実務経験年数で解説します。
実務経験1年
一般的に、フリーランスエンジニアになれたとしても、選択できる案件の種類は少ないです。
理由は、スキル不足と開発領域の狭さになります。
スキル不足は単純に年数の浅さにありますが、開発領域は企業によって特化しにくいです。
そのため、開発業務ではないテストやヘルプデスク系ばかりの場合は、フリーランス転身が困難になります。
実務経験3年
実務経験が3年にもなると、一般的な開発工程である要件定義・設計(基本/詳細)・実装/開発・テスト・本番・運用保守など、工程ごとの理解度が高まっている段階です。
工程ごとの専門性や開発における得意領域、案件規模や開発言語の習熟度など、選択できる案件が増えます。
フリーランスに担わせる裁量権にもよりますが、マネージャークラスの経験があるとさらに選択肢が広がります。
実務経験5年
そもそも企業であってもエンジニア経験5年以上は、重宝される存在になります。
転職市場でも実務経験5年は価値が高いため、フリーランスエンジニア転身は非常にスムーズになるかと思います。
また、開発における上流工程や責任のあるポジション経験など、純粋な技術力だけでなくマネジメントスキルやクライアント折衝ができれば、文句なしで転身できます。
最短でフリーランスエンジニアを目指すために考えること
それでも、できるだけフリーランス転身を実現させたい人は、少なくとも一定数存在するかと思います。
基本的に、フリーランスは企業と違い、永続的に業務が下りてくることがありません。
そのため、いかにサイト・サービス登録後の案件選択によってスケジュールを埋めるかになります。
- 特定の開発言語に特化する
- 特定の開発領域に特化する
- 特定の業種/業界に特化する
- 最適な役職に特化する
企業と違い、フリーランスのメリットは最初の選択権が自分にあることです。
そのため、どの分野を開拓するか、あるいはどの分野を得意とする軸にするか考えておく必要があります。
特定の開発言語に特化する
機械学習系やデータサイエンティストであればPython、フロントエンド開発ならTypeScriptなど、開発言語の特化は重要です。
また、各プログラミング言語の習熟度によって案件レベルに対応できるかも関わるため、得意言語は必ず持っておきましょう。
特定の開発領域に特化する
フロントエンド・バックエンドにおける各開発工程の中で、1プロセスで貢献できるほどの技術力を特化させておきましょう。
特に、新規開発・運用保守開発など、開発時期の参画タイミングは異なっても、得意な開発領域が活かしやすい場面が多いためです。
特定の業種/業界に特化する
教育系アプリ・経理/会計系アプリ・エンタメ/ゲーム系アプリなど、特定の業界向けシステム開発はおすすめです。
理由は、エンジニアが共通しているプログラミングスキル以外に、特定業界知識を加味した開発が多いため、専門知識が案件獲得に活用できます。
最適な役職に特化する
こちらは、実務経験が長いほど特化しやすい役職・ポジションの最適化になります。
当然、実務経験が浅ければ1メンバーとして採用される必要があるため、応募母数も多く案件があっても獲得確率は低くなります。
一方で、リードエンジニア・TL・PdM/PL/PMといったコアメンバーになるほど、プログラミングスキル以外の能力と実務が発生しますが、間違いなく重宝されます。
継続的な案件にもつながりやすいため、役職持ちでチームマネジメントやプロジェクト管理があれば積極的にアピールしましょう。
フリーランスエンジニアになる最適なタイミング
とはいえ、具体的にフリーランスエンジニアになるタイミングを考えておく必要があります。
また、唐突に会社を退職し、準備フェーズが無い中でフリーランス転身するのも無謀です。
- 会社を辞める前に副業に挑戦する
- 転職活動を実施して自身の市場価値を確認する
- 案件があることを前提に税金関連を整備する
- 案件獲得の環境整備と挑戦枠を設ける
会社を辞める前に副業に挑戦する
筆者としては、副業から始めることを強くおすすめします。
リモート案件であればコロナ渦以降で年々増加していることもあり、獲得確率はグッと高まっています。
フリーランスエンジニアになると、全く異なる複数案件の掛け持ちは当たり前になるため、本業と副業の掛け持ちから実践的に取り組むといいでしょう。
転職活動を実施して自身の市場価値を確認する
そもそも、フリーランスエンジニアは恵まれた環境や優れた技術力を持ち合わせないと、あまり高い年収を実現できないです。
理由として、企業は給料(昇格による年収アップ)のほかに、年2回のボーナスや住宅手当、税金に対する会社負担額や経費など、これら全てが自己負担に切り替わります。
たとえ、転身後に年収帯が変わらない案件獲得状況を実現できても、税金対策の失策やボーナスなし・様々な福利厚生がなくなれば、手元に残る金額は減ります。
そのため、自身の市場価値がどの程度が見定め、転職によって年収アップが見込めるほどのスキルセットを確認しておきましょう。
案件があることを前提に税金関連を整備する
会社を辞めたタイミングによりますが、少なくとも次年度の税金に影響があります。
そのため、案件を獲得できる状況を準備し、どの程度稼げるかシミュレーションしておきましょう。
また、確定申告時に青色申告すると一定の金額が軽減される、家賃按分や経費で落とせるものなど、税金対策も確認しておくとよいです。
案件獲得の環境整備と挑戦枠を設ける
おそらく、会社員で案件探しから直営業などの時間を割くのは難しいはずです。
そのため、案件探しのエージェント登録は環境として整えておきましょう。
また、案件によって炎上案件や継続案件など、どのような結果が生まれるか参画するまでわからないことも多々あります。
できる限り、複数案件に取り組めるスケジュール管理を徹底しましょう。